テレワーク経験者を対象にした「テレリモ総研」の調査により、現在の勤務形態が集中力や自己管理に関する意識に与える影響が明らかになりました。テレワークによって自分で決められることが「増えた」と感じる場面について、「特にない」という回答は全体の20.1％にとどまり、多くの就業者が自己決定権の拡大を認識しています。
裁量の拡大と集中力の向上
テレワークを通じて自分で決められることが増えた場面として、「集中と休憩のリズムを自分で作れる」（43.4％）や「集中したい作業に没頭できる」（35.5％）が上位に挙がりました。能力向上よりも、日々の労働時間配分や作業ペースの調整に関する項目が多くの回答を集めています。
フル出社層は時間配分などの裁量を感じにくい傾向に
現在の勤務形態別（フルリモート、ハイブリッド、フル出社）の比較では、働き方によって意識に差が見られました。過去にテレワークを経験したうえで現在はフル出社のみで勤務している層の29.8％が、自分で決められることが増えた実感は「特にない」と回答しています。
また、「業務の優先順位を自分で決められる」「集中と休憩のリズムを自分で作れる」「集中したい作業に没頭できる」といった項目において、フル出社層はフルリモート層やハイブリッド層に比べて肯定的な回答の割合が低くなっています。出社を伴わない働き方の比率が高いほど、作業への集中や時間配分の自由度を高く評価している実態が浮き彫りになりました。
ハイブリッド勤務で評価が高い項目
オフィス出社とリモートワークを組み合わせる「ハイブリッド勤務」の特徴も確認されています。「学習や自己研さんの時間を取れる」（19.1％）や「任される範囲が広がった」（8.6％）の2項目において、フルリモートやフル出社を抑えてハイブリッド勤務層が最も高い割合を示しました。
若い世代ほど決定範囲の広がりを実感
年代別に見ると、若い世代ほどテレワークによる決定範囲の広がりを肯定的に受け止めています。特に20代や30代は、「報連相のタイミングを自分で選べる」ことや「学習や自己研さんの時間を取れる」ことに対する評価が、50代・60代に比べて顕著に高くなっています。
